サウジ・リーグはなぜ「超巨額オファー」を出せるのか？国家ファンドの存在、さらにW杯招致の思惑

そのオファー内容はまさに規格外だ。キャッシュの固定額はもちろん、豪邸、肖像権料、商業取引、さらにアンバサダー料などを様々なボーナス要素があり、C・ロナウドやベンゼマは総額で年間２億ユーロ（約300億円）もの収入を得ると言われている。しかも、非課税だというから驚きだ。

欧州で「クリエーティブなオファー」とも言われるこうした高待遇の裏には、はたして何があるのか。最大のそれは、公的投資ファンドによるクラブ買収だ。

この６月５日、『パブリック・インベストメン・ファンド』（通称PIF）が、これまでスポーツ庁が管理していたアル・イテハド、アル・アハリ、アル・ナスル、アル・ヒラルの買収を発表。表向きは、「国家が打ち出したスポーツクラブ民営化プロジェクトの一環」とされているが、そもそもPIFは政府100％出資の国家ファンドであり、サッカークラブに国家予算が流れる新たな仕組みを過ぎない。

報道されるスター選手へのオファー元がアル・イテハド、アル・アハリ、アル・ナスル、アル・ヒラルばかりなこと、そしてカンテの獲得交渉時に「アル・イテハドの役員、そして『PIF』の関係者がロンドンに出向いた」というニュースが流れていた裏には、こんなカラクリがあったのだ。

この『PIF』は2021年10日にイングランドのニューカッスルも買収。そのニューカッスルが大型補強でチーム力を高め、2022-2023シーズンにプレミアリーグ４位に入って、20年ぶりのチャンピオンズリーグ出場権を得たことは記憶に新しい。

ちなみに、2016年に公布された国家変革プロジェクト「サウジ・ビジョン2030」では、スポーツ分野の発展もうたわれている。『PIF』の４クラブ買収をキッカケにいよいよ本格的に動き出し、最終的には競争力も売上高もサウジアラビア・リーグを世界トップ10のリーグにしようと目論んでいる。

さらに夢は、2023年ワールドカップの招致（エジプト、ギリシャとの３か国開催）だという。スター選手たちのオファーには、このワールドカップ招致のアンバサダー契約も含まれているとも囁かれている。

この手法は、カタールと似ている部分もある。独裁的で閉鎖的という国際的イメージの悪さをスポーツによって洗浄する、いわゆる「スポーツ・ウォッシング」だ。カタールがパリSG買収と昨年のワールドカップ開催で、国家的イメージアップを図ったのは周知の通りである。